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走行中のテレビ視聴はもちろんNG!でも助手席で見るのもダメなの?

ゴールデンウィークに夏休み、さらに秋の連休に年末年始など長期の休みにが来るとドライブや旅行、帰省などのためにクルマで出かける機会も当然増えます。もちろんそれは自分たちだけではく、他の家族も一緒です。そのため休み中の高速道路はいわゆるサンデードライバーたちのファミリカーで埋め尽くされることになり、結果毎度のごとく大渋滞が発生します。
 
それは仕方のないこととはいえ、渋滞に巻き込まれた際に何よりもつらいのはやっぱり退屈です。はじめのうちは家族など同乗者とのおしゃべりで気を紛らわすこともできますが、それが長時間となると徐々に車内の空気もどんより重い物になり、いつしか誰もしゃべらなくなったな、と思ったら、自分以外みんなが眠りの中へ…。
 
自分一人がストレスを感じながら渋滞の中のろのろ運転を続けるのは苦痛でしかありません。せめて誰か一人でもおしゃべりの相手になってくれる人がいればいいのですが。例えばテレビがあれば同乗者も起きていてくれるかもしれません。とはいえ走行中のテレビなんてドライバーはもちろんNG。でも運転しない同乗者もNGなのでしょうか?
 
そもそも純正メーカーオプションナビは走行中テレビを見るどころかカーナビを操作することもできません。ということはやはり同乗者でも走行中テレビをみることは違法行為?でも実際には楽しんでいる方もいる。これって問題はないのか、それとも本当は違法なのか?さらに実際に楽しんでいる人たちはどのようにしているのか。調べてみました。
 
 

道路交通法の改定で“ながら運転“が厳罰化へ

Young woman using gps on smart phone
 
道路交通法改正によるいわゆる“ながら運転”の厳罰化が行われる、と2018年1月にニュースサイトなどで盛んに報道されました。ながら運転というとスマホなどを操作しながら運転することと思われがちですが、テレビを注視しながらの運転、カーナビを操作しながらの運転もいわゆるながら運転。当然罰則の対象です。
 
この記事の執筆時点(2018年8月)では、まだ罰則の強化ははじまっていませんが、すでにその導入は決定しているようです。
 
そんなことを言われると、走行中にナビ画面でテレビを見るなんてやっぱりまずいのではないか?そう思われる方も多いでしょう。でも、そもそも処罰の対象となる、ながら運転とは正確にはどのようなものなのでしょう。現在の道路交通法では以下のように規定されています。
 

道路交通法 第71条 五の五

 
自動車又は原動機付自転車(以下この号において「自動車等」という。)を運転する場合においては、当該自動車等が停止しているときを除き、携帯電話用装置、自動車電話用装置その他の無線通話装置(その全部又は一部を手で保持しなければ送信及び受信のいずれをも行うことができないものに限る。第百二十条第一項第十一号において「無線通話装置」という。)を通話(傷病者の救護又は公共の安全の維持のため当該自動車等の走行中に緊急やむを得ずに行うものを除く。第百二十条第一項第十一号において同じ。)のために使用し、又は当該自動車等に取り付けられ若しくは持ち込まれた画像表示用装置(道路運送車両法第四十一条第十六号 若しくは第十七号 又は第四十四条第十一号 に規定する装置であるものを除く。第百二十条第一項第十一号において同じ。)に表示された画像を注視しないこと。

 
分かりにくいですが、つまり運転中は電話の通話や、スマホなどを手に持って操作をするのはもちろんダメ。さらにスマホやナビなどの画像を注視するのもダメ。ただし、停車中であればどちらもOKというもの。
 
スマホナビを愛用しているという方もいると思いますが、それはどうなのか?基本的には走行中スマホを手に持ったり操作したらダメということになります。
 
ただし、現時点ではスマホをホルダーに固定し、音声案内を聞きながらナビゲーションを利用することは問題ありません。また案内画面も注視しなければ問題ないと解釈されているようです。ただ今後はどうなるかはわかりませんが。
 
じゃあやっぱり純正ナビで走行中にテレビを見るのもNGじゃないか!確かにそうです。でもそれはあくまで運転中のドライバーがナビを操作したり、テレビ画面を注視するのがNGということ。助手席や後席の同乗者がテレビを見るのは罰則の対象にはなっていないのです。
 
助手席の同乗者がクルマの走行中に自分のスマホをいじって、ナビ画面を見たり、テレビや動画を見ていても何もとがめられないのですから同じようなこと。
 
そもそも純正でないカーナビなどは、配線にちょっと手を加えるだけで簡単に走行中でもテレビが見られるように変更することが可能です。どうすればいいのかは詳しくは説明できませんが、ネットで検索すればその方法を解説しているサイトや動画が簡単に見つかるはずです。
 
 

純正カーナビでも走行中にテレビが見られるようにできる!?

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なんでそのような情報が堂々とネットで拡散されているのか?それはカーナビのこういった制限を解除すること自体は禁じられていないからです。あくまでドライバーの判断しだいということ。ただ市販のカーナビと違っていわゆる純正のメーカーオプションナビ(ディーラーオプションナビは中身が市販ナビとほぼ同じなので別です)は、ちょっと手を加えるだけで簡単にテレビが見られるようには変更できません。
 
それに最近はエアコンやエネルギーモニター、コネクテッド機能と連携している上に、ナビのGPS情報を利用して最適なシフトコントロールを行うなどの複雑な制御が行われているため、そこからテレビ機能だけを切り離して制限を解除するということも簡単にはできないのです。
 
それでなくてもテレビの視聴は、あくまで“走行中であってもドライバーが注視しなければ良い”というグレーゾーン。それが原因で事故が起きたら責任問題ですから自動車メーカーはそのようなそのような使い方をしてもらいたいわけがないのです。
 
たとえ新車を購入したディーラーに「走行中でもテレビが見られるようにして!」とお願いしても普通であれば断られるのが関の山。そのため、はじめから新車購入時に純正メーカーオプションナビを選ばず、市販のカーナビを装着するといった選択をする方もいます。
 
また、純正のメーカーオプションナビは外せないから、それとは別にテレビ機能を搭載したPND(SDポータブルナビ)を別途設置する(つまりナビ画面が2つある)という方もいるようです。
 
ただ、じゃあ絶対にできないのか? というとそうでもありません。対応車種はすべてではありませんが、純正ナビを、走行中でもテレビが見られるようにカスタマイズする方法もあります。
 
 

純正ナビでもドライブしながらテレビが楽しめる

その方法とは、「テレビ&ナビキット」など、市販のキットを純正ナビ取り付けるという方法です。様々な製品がありますが、純正のカーナビのハーネスなどに取り付けることで、スイッチ操作などによって走行中でもナビの操作が可能となったり、テレビが視聴できるようになります。代表的な製品はこういったものです。
 
用品メーカーはユーザーのニーズに応えるためにこのようなアイテムを用意しているのですからつまりそれだけニーズがあるということ。対応車種は幅広く、多くの国産車に取り付け可能です。WEBサイトには適合表なども用意されているので気になる方は愛車に取り付け可能かどうかチェックしてみてください。
 
取り付けには内装やダッシュボードの取りはずし、カーナビのハーネスの脱着などが必要ですので、電装品の取り付けなどに慣れていない場合は、プロに頼むのが賢明です。購入したカー用品店などでは取り付け工賃はかかりますが、装着をお願いできるはずですのでお任せしましょう。
 
 

ドライバーが画面を注視することは法律違反。くれぐれも注意を

このように市販のアイテムを使うなど、多少の出品を覚悟すれば、走行中でもテレビが見ることができたり、ナビの操作なども可能となります。
 
ただし、こういったことは何度も言いますがグレーゾーンです。また運転者が走行中に画面を注視する行為は立派な法律違反です。たとえ可能であっても走行中にドライバーがテレビの画面を見たり、ナビの操作を行うのは絶対に止めてください。あくまでも同乗者のためのものだと心得ましょう。
 
ちなみにそのような改造を行った場合、クルマの保証などに影響はないのでしょうか?これに関してはケースバイケースのようです。ネットで検索してみるとディーラーに確認してみたが全く問題なかったという方もいますし、勝手に改造したので保証対象外だとされた例もあるようです。
 
この辺は悩ましいところですがクルマを購入したディーラーに確認してみたほうが間違いないでしょう。もし保証対象外になる、といわれた場合は素直にあきらめるか、保証がきかなくなることは承知で自身の判断で実行するかありません。
 
さらに車検などの問題はないのかという点も気になります。しかし、このような走行中のナビやテレビの制限を解除すること自体は法律違反ではありません。ですからおそらく問題はないはずです。
 
このように純正のカーナビでも工夫をすることでテレビやナビが自由に楽しんだり、操作できるようになるのです。また、そのような制限の解除も現時点では違法ではないということも分かったと思います。
 
小さなお子さんと一緒にドライブする機会が多い方なら、走行中テレビや動画を見ることができるようになるとときっと助かるはず。導入を検討してみてはいかがでしょう。
 
ただ、こういったことは今後の道交法の改正で扱いが変わる可能性もあります。導入するかしないかはあくまでもご自身の判断で行ってください。
 
 

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