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トラブル回避の必須装備!ドライブレコーダー

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リアルだからこそ真に迫る、交通事故の決定的瞬間の映像。最近はニュースやネットの動画サイトなどで、様々な交通事故の事例が鮮明な動画で見られるようになりました。それらの映像のほとんどは街中の監視カメラの不鮮明なものではなく、目の前で発生した決定的な一瞬をとらえたもの。見ているだけで恐怖すら覚えるほどの臨場感をもっています。そしてそんなことが可能になったのは、多くのクルマにドライブレコーダーの普及進んだおかげなのです。
 
ドライブレコーダーといえば、以前はタクシーや配送のトラックなどプロドライバーのものというイメージがありましたが、ここ数年の間に一般のドライバーに認知が進み、導入する例が増えています。GfK ジャパンという民間の市場調査会社が2016年調べたところによると、ドライバーの約97%が、ドライブレコーダーの名前を認知していたということですから、使う、使わないにかかわらず、もはやドライバーにとって当たり前のものになっているのですね。
 
 

客観的な映像が残り、事故の証拠として役立つ

 
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あなたはドライブレコーダーを自分のクルマに搭載していますか? ドライブレコーダーの一番の利点は、万が一の際に自分が運転していたクルマの前方(と場合によっては後方も)をデジタルの鮮明な映像で記録しておけるという事です。目の前で事故などのトラブルが発生した時や、自分自身が交通事故に巻き込まれた(当事者となった場合にも)時にはその映像を証拠として残すことができるのはドライバーにとって大きなメリットであり、ある種の保険ともいえるでしょう。

 
人間の目と、記憶というものは意外に正確ではないモノです。複数の人が同じ事故を目撃していても、人によって証言が変わってしまうことも珍しくありません。
 
でも、リアルな映像(改変されていない限り)であれば、それが確かな証拠になります。例えば万が一自分が事故の当事者となった場合にも、その事故の一分始終が客観的な記録として残っていれば、事故の相手とも、もめることなく話し合いを持つことが可能でしょう。そこで、万が一双方に意見の食い違いがあっても、実際の事故の映像が記録されていれば、お互いに納得できるはずです。
 
また、事故の被害が大きくて、自分が救急搬送されてしまったという場合に、実況見分に立ち会えなくとも映像の記録が後々確かな証拠になってくれます。気が付いた時には、事故の相手や目撃者の証言だけで知らないうちに事故調書が作成されてしまった、ということを防ぐことができるわけですね。
 
 

裁判の証拠としてデジタルの映像は有効なのか?

 
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でも、ひとつ気になるのはドライブレコーダーの映像は改変が可能なデジタルデータということ。もちろん簡単ではないにせよ、記録された映像をパソコンなどで修正してしまうことも不可能ではありません。それが裁判の証拠として通用するのでしょうか? 確かに心配ですよね。そこで調べてみました。
 
すると過去にドライブレコーダーの映像が裁判の証拠として採用された例があることがわかりました。そのことが日本損害保険協会のサイトに掲載されています。
 
これを見る限りドライブレコーダーの映像は裁判の証拠として採用され、裁判に決着がついています。じゃあ映像が絶対に証拠として認められるのかというと、そうではありません。個々の裁判はその時の裁判官によって判断されますので、証拠として認められない可能性もないわけではありません。その点だけは注意が必要でしょう。
 
しかし客観的な映像があれば、裁判となる前に、互いの話し合いで問題が解決することもありますから、トラブルの予防、解決にドライブレコーダーの映像が有効ということは間違いないでしょう。
 
 

機能も進化している最新ドライブレコーダー

 
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ドライブレコーダーもどんどん進化を遂げていて、たとえば一台でクルマの全周囲を撮影できるこういったものもあります。
これなら前後からの衝突だけでなく側面からのトラブルでも、その時の状況を周囲を含めて記録することが可能です。また、偶発的な事故だけではなく、わざと車に接触して慰謝料を請求する“当たり屋”への対応策としても効果があるでしょう。
 
さらに、このドライブレコーダーなら、オプションを追加することで、常時録画にも対応することが可能です。これなら走行中以外でも画像を記録しておけるので、車上荒らしや当て逃げ、いたずらなどの防止にも効果が期待できますね。
 
さらに、カーナビに連動するもの、ルームミラーにドライブレコーダーを内蔵したもの、車内と車外を同時に録画できるものなど他にもさまざまなタイプが発売されています。自分の使用環境に合ったドライブレコーダーを搭載しておけば、未然のトラブルを防ぐのには非常に効果的でしょう。もはやドライバーとってドライブレコーダーは必須の装備といっても過言ではないかもしれません。
 
でも、一つだけ認識しておかなくてはいけないことがあります。それは、ドライブレコーダーは常に自分に有利な証拠だけを記録するわけではないということ。場合によっては自分にとって不利な映像もしっかり記録してしまうということです。例えば運転中によそ見をしていた、スマホを操作していた、などというシーンでトラブルに遭遇してしまった場合にも、ドライブレコーダーはあなたがとっていた行動と、その時の状況をありのままの記録してしまいます。その場合ドライブレコーダーの映像がこちらの不利な証拠となってしまうこともあるわけです。
 
 

不利な証拠映像は必ずしも提出する義務はない?

 
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交通事故で裁判となった場合、ドライブレコーダーの映像を提出することは必須なのでしょうか? 実は、自分に不利な証拠まで必ずしも裁判に提出する必要はありません。たとえ事故の相手から映像の提出を要求されても、拒否することが可能なのです。でも事故直後に映像を警察に提出してしまっていたらどうしようもありませんね。
 
こういった可能性もあるので、事故の当事者になったからと、すぐにドライブレコーダーの映像を提出するのではなく、弁護士など専門家と相談してから判断を下すのが賢明でしょう。確かな証拠があるのに自分に不利になるから提出しないなどという行為に対して、良心が痛むかもしれませんが、場合によってはそういったことも可能だと覚えておいて損はありませんね。